日本は遅れている?国内3Dプリンタの現在地とは|三森幸治代氏インタビュー上

世界各国のさまざまな業界で活用が進み、新しいものづくりを実現している3Dプリンタ。その技術は、製品の軽量化、製造工程の効率化にとどまらず、サプライチェーンなど多方面に大きな影響を与えつつあります。

製造業における日本での活用の現状は、世界と比較してどのようになっているのか、そしてさらなる活用を進めるために立ちはだかる課題とは何なのか、日本3Dプリンティング産業技術協会の三森幸治代表理事にお話を伺いました。

三森 幸治氏
三森 幸治氏
1982年 北海道大学大学院 精密工学修士 修了
1982年 ソニー株式会社 生産技術開発部
2005年 ソニー株式会社 光デバイス第1事業部 事業部長
2007年 ソニー華南有限公司 (中国・広州市) 総経理
2015年 株式会社ストラタシス・ジャパン シニアマネージャー
2020年~ AMstage (個人事業) 技術コンサルティング
2022年~ 日本3Dプリンティング産業技術協会 代表理事

目次

  1. 定着しつつある3Dプリンタの活用
  2. 日本は「遅れている」?国内における利用状況の実情は
  3. 「ゼロkmハウス」も登場、サプライチェーンへの影響は

定着しつつある3Dプリンタの活用

――最初に、日本3Dプリンティング産業技術協会の概要についてお聞かせください。

三森氏(以下同)  日本3Dプリンティング産業技術協会は、3Dプリンティングを通して新しいものづくりを構築し、産業の発展に寄与することを目的としています。3Dプリンティング技術の普及に向け、関連する調査研究、人材育成、情報発信などを行っています。

――三森さんはどのような経緯で代表理事に就任されたのでしょうか。ご経歴とあわせて伺えますか。

私が協会の活動に携わるようになったのは、ストラタシス・ジャパンという産業用3Dプリンタのメーカーに勤務していた際に声をかけていただき、会社と協会の窓口担当をするようになったのが最初のきっかけです。その後理事となり、ストラタシス・ジャパンを定年退職したあと、代表理事に就任し、現在に至ります。

――ご自身も長くものづくりに携わっていらっしゃったと伺いました。

そうですね。もともとは約30年間ソニーにいて、いわゆる「既存工法」にどっぷりと関わってきました。

私がソニーに入社した時代は、光ディスク系の技術やCD・ミニディスクなどがちょうど出始めたころでした。私が在籍していた事業部はレーザーを使った書き込みや読み取り装置を作る部署で、CDやブルーレイなど、光ディスクを通じて当時のものづくりを教育してもらったという感じですね。

――現在、3Dプリンタはどのように製造業で利用されているのでしょうか。

日本での産業用3Dプリンタの主な利用方法は、製造工程における試作品づくりです。3Dプリンタですぐに試作品を作れるため、開発段階の手戻りを減らすことにもつながっています。

私も若いころはよくデザインレビューをやりましたが、紙とかCADで製品の説明をしても、だいたいの人はその段階では何も言いません。意見を出すのは、関わりが深く本当にわかっているごく一部の人だけです。ところが、実際に形のある試作品が出てくると、皆が意見を言い出します。完成間際で型ができてから、ああでもないこうでもないと言い始めるのです。試作品ができる前段階の説明時にもいたはずの人が後から様々なコメントをだすので、「最初からいましたよね、今から作り直しですか」と、若手が不満を抱くといった話はよくありました。

3Dプリンタがあると、早い段階で手間をかけずにぱっと試作品を作って、皆で手で転がしながら設計イメージを共有してその場で議論ができます。変更したいところがあっても、データを修正して明日もう1回やりましょうみたいなことが可能なわけです。本当に羨ましい時代だと思います。

――すぐに修正して作り直せるというのも大きいですね。

そうですね。海外の例で行くと、3Dプリンタの活用でよく知られているのが航空機の機体です。3Dプリンタだと、部品の中身がメッシュ構造になっているので、同じ材料を使っても軽くなります。たとえばエアバスのA350は、当初の設計よりも約20%重量が軽くなったそうです。炭素繊維を胴体に使っていることも大きいのですが、それだけではなく、3Dプリンタで作った部品を約1,000パーツ搭載していて、軽量化に大きく貢献したと言われています。

機体が軽くなるということは、燃料がその分不要になる、もしくは貨物や乗客の搭載量を20%増やせるということを意味します。航空機の軽量化は、集客力や利益に直結するのです。宇宙船も然りですね。アメリカのロケット・アトラスⅤも、3Dプリンタで作った部品をかなりの数使用しています。

日本は「遅れている」?国内における利用状況の実情は